社内報

社内報

「社内報」は企業と社員をつなぐ架け橋

社内報は経営情報を全社員に行き渡らせ、
コミュニケーションを円滑にする役割を担います。
企画・編集は広報部、人事部、経営企画室などを中心に行います。
主な目的として、経営方針の伝達、社員の意思統一、
自社製品やサービスの理解促進などが挙げられます。
新入社員から社長まで、立場や職種、
勤務地などを超えて企業の生の動きを伝えることで、
新たなビジネス機会を生み出す重要な
コミュニケーションツールともいえるでしょう。

社内報に関するバックナンバーは「PRIR」2006年3月号
社内報に関するバックナンバーは「PRIR」2005年9月号

トップの理解で「社員のやる気を引き出す」社内報になる

取材で広報担当者にお会いすると、「あまり社員に読まれていない」
「社内で取材協力を得られない」といった悩みをよく耳にします。
確かに「社内報はあって当然のもの」と考えられがちで、
担当者がその目的を見失ってしまうこともあるようです。

社内報を見直すにはまず、経営者に社内コミュニケーションの重要性を理解してもらうことが必要です。
組織に属する社員はあくまで「人」。
人と人との有機的なつながりを深めることは、社員の労働に対するモチベーション向上につながります。
社内報はその手段のひとつとしてとらえるべきです。

社員のやる気を引き出すためのマーケティングを経営者とともに探りながら、
自社なりの編集方針をいかに確立するかが重要です。
社内報のあり方を考え、見つめ直すことでより価値のあるツールとして機能できるはずです。

社内報に関するバックナンバーは「PRIR」2006年3月号
社内報に関するバックナンバーは「PRIR」2005年9月号

社内報にもクロスメディア時代が到来

社内報の発行形態もインターネットの発展により、変化しつつあります。
イントラネットを使った社内報と、紙媒体の社内報を並行して制作する企業も増えてきました。

速報性に優れたインターネット、保存性の高い紙メディアのほか、映像を使う企業もあります。
各々のメディア特性を生かし、いかに社内のコミュニケーションにエネルギーを与えるか――
社内報にも「クロスメディア時代」が到来しています。

より質の高い社内報を制作したいと考える企業のニーズに応える、
社内報やビデオ制作を専門に手掛ける会社もあります。
予算をもとに企画から編集方針、制作段階まで相談しながら、
本格的な社内報づくりにこだわる企業も増えつつあります。

社内報に関するバックナンバーは「PRIR」2006年3月号
社内報に関するバックナンバーは「PRIR」2005年9月号